＃ 不動産購入
2022.05.302022.05.30

【新築マンション】モデルルームで家を買うデメリット

はじめに

新築マンションの購入を検討するとモデルルームに行きますよね。素敵な内装に演出されたモデルルームや、かっこいいパンフレットにある共用部のパースなどを見てテンションもあがります。でも新築マンションには、実物が見れないというデメリットもあります。

本編

現物が見れない新築マンション

新築マンションが新たに発表される場合は、現地はまだ工事中、完成していないケースがほとんどです。その為、本物にかなり近いお部屋のモデルルームを作って、完成前に販売開始する事がほとんどです。最近は新築マンションの供給戸数が少ないので、完成前に完売する事も珍しくありません。
しかし！いいんでしょうか？実際の物件を見ないで買うという事になります。しょうがないと言えばそうなのですが、モデルルームでマンション購入を決断する際のデメリットをお伝え致しますので、それを踏まえた決断をして頂きたいと思っております。

デメリット①日当たり・眺望がわからない

デメリットの1点目は陽当り・眺望が分からない事です。特に低層階の場合は、これ、かなり注意が必要ですよ。一番がっかりされるケースとして多いのは、「1階と地下１階のメゾネット」のお部屋です。これはモデルルームだととてもいい感じに見えてしまいます。地下だけどライトコートもあるから陽当りや風通しも良さそうだなと判断される方もいらっしゃいますが、実際に完成してお部屋に入ると、眺望もないし風通しも悪いし、陽当りなんて全くないしと、かなりがっかりされる方が実際かなり多いです。
特に、将来中古マンションとして売却する時に僕ら仲介の現場の本音としては、地下メゾネット、本当に売るの苦労します。お客様がまぁー盛り上がらないんですね。1階と地下1階のメゾネットはモデルルームでは絶対買わない方が良いと個人的には思います。

デメリット②オプションだらけのモデルルーム

2つ目のデメリットはモデルルームはオプションだらけって事です。キッチンも標準から2グレード位良いものを入れてたりします。大体そういう設備には「これはオプションです」と書いてあるものの、見せられるとこういうお部屋に住めるんだと勘違いしてしまう事も理解できます。ちゃんと標準仕様をキッチンメーカーのショールームやパンフレットで確認してから、決断をするようにしましょうね。

デメリット③共用部はほぼ想像

デメリットの3つ目が共用部分は想像するしかない事です。モデルルームでお部屋の中は何となく分かりますが、共用部分をつくる訳にはいかないので、エントランス、内廊下の感じとか、エレベーター、駐車場・駐輪場などは完成予想図やお客様の想像になります。マンションの風格ってお部屋の中ではなくてメインエントランスの感じとか、道路からエントランスまでのアプローチとかで決まるじゃないですか？それらは完成前ですと全て想像になります。人間モデルルームを見て気に入ってしまうと、共用部分の想像も3割増しでいい風に想像してしまうんですよね。完成したら意外としょぼいなという事は良くあります。特に小規模な物件ががっかりしやすいです。メインエントランスなのにこんなに狭いの！？と言う事の無いように、パースや共用部の平面図を貰って確認するようにしましょう。

デメリット④隣人がわからない

4つ目が誰が住むか分からない事です。新築マンションって上下左右に誰が入ってくるか分からないですよね。これって見落としがちですが、結構大きなリスクだと思います。特に騒音問題は、かなり音に厳格な方が下の階に入居されると「うるさいよ！！」とクレームを言われてとても窮屈ですし、上の階にこども怪獣たちが入居されると、防音が不完全なマンション構造ですと、音が気になります。
中古マンションや新築マンションでも完成している物件だと、どういう方が住んでいるのか住民の方にお会いする事も出来ますので、リスクは大幅に軽減できると思います。

以上のデメリットが気になる方は、中古マンションを購入された方がリスク回避にはなるかもしれませんね。

 

目黒を中心に、都心城南（品川・目黒・世田谷・大田・港etc)の不動産については、武蔵小山最大級の不動産会社ウィローズにお任せ下さい。お客様のご要望に合った物件をご提案させていただきますので、お気軽にご相談ください。

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まとめ

Point. 1

記事監修者

朝倉 大樹(宅地建物取引士)
株式会社ウィローズ 代表取締役

2000年不動産ベンチャー企業入社、28歳で最年少営業部長、29歳で最年少役員に抜擢。上場準備にも携わるが、リーマンショックによる倒産危機を経験するなど激動の20代を送る。
2012年株式会社ウィローズを創業。「お客様の利益を第一に」を理念に、売上高30億円を超えるグループ企業に成長。
不動産業界とお客様との情報の非対称性を解消するべくYouTube「不動産ポリス」を配信中。

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