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2023.04.292023.04.29

【中古マンション】資産価値の落ちるマンション3選！

はじめに

中古マンションを購入する際は資産価値が下がりにくい物件をできれば選択したいですよね。マイホームは投資で購入するわけではないですが、万が一を考えて、資産価値の下がりやすいマンションの特徴を知って検討してみてはいかがでしょうか。そこで本日は、「資産価値の落ちやすいマンション３選！」という内容で解説していきます。

 

中古マンションの資産価値について、もっと詳しく知りたいという方は、こちらの記事も是非チェックしてみて下さい。
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本編

資産価値の高いマンションって？

資産価値というのは、端的に言うと「将来の価値が落ちにくいマンション」と言う事ですね。将来売る時に高く売れたり、貸すときに高く貸せたりするマンションの事を資産価値が高いと言います。

マイホームを買われる方は、投資目的ではないので、購入する時に将来売る事や貸す事を考えない方も多いですし、それ自体は全く否定はしないのですが、せっかく大きな金額を投資してマイホームを買われるのであれば、万が一の時に良い金額で売れたり、貸せたりした方が安心じゃないですか。私がプロの目線で、こういうマンションは買う時に要注意というポイント、これは資産価値落ちやすいのではないかというマンションのポイントを次の3つに分けてご紹介させて頂きます。

①旧耐震のマンション
②総戸数が20戸以下
③災害リスクの高いエリア

それでは、一つずつ説明していきます。

①旧耐震のマンション

まず1つ目が旧耐震のマンションです。

旧耐震というのは、昭和56年6月より前に建築確認申請をなされて建築されている物件の事です。昭和56年6月以降の建築確認申請にて建築された物件の事を新耐震と言います。この旧耐震と新耐震は、ずばり「耐震」について全く異なります。旧耐震の物件は大きな地震に耐えられないかもしれないという所でも不安ですし、資産価値でいうと、将来的に売却する時に購入する方の住宅ローンが使えない可能性もあるので売りにくく、かなり資産価値が落ちやすいのではないかと思っております。

②総戸数が20戸以下

2つ目は戸数が少ない物件です。

戸数としては50戸以下や20戸以下など人によってさまざまではありますが、私の基準では、可能であれば戸数は多ければ多い方が良いと思います。そして、20戸以下のマンションはかなり資産価値が落ちやすいので避けられた方が良いのではないかと思います。

これは、戸数が少なければ少ない方が、管理費だったり修繕積立金が高くなりやすいんですね。10世帯でも50世帯でもエレベーターや管理人は1人だったりするので、10世帯でエレベーターの入れ替え費用を賄うのか、50世帯で賄うのかで、一人当たりの負担はかなり差が出てきますよね。なので、マンションを購入される場合は出来れば戸数は多ければ多い方が有利ですし、20戸以下の場合は、購入する事自体をよく検討した方が良いのではないなと個人的には思っております。

災害リスクの高いエリア

3つ目のポイントは災害リスクの高いエリアです。

分かりやすいもので「ハザードマップ」「洪水や集中豪雨時の冠水可能性について示したマップ」がありますが、それは最低限の知識として持っておかなければならないですし、江東区や江戸川区などの全域で海抜が低いエリアは、もし大災害が起こり広範囲で冠水などが起きると、どうでしょう、そのマンション買いたいと思いますかね？可能であれば別のエリアで買いたいと思われると思います。資産価値に大きな影響を及ぼすリスクをはらんでいるので、出来れば避けた方が良いと思っています。しかし、ずっと江東区に住んでいただとか、地縁があるという方は、資産価値が高い低いとは別の観点で不動産を選ばれていると思いますので、そのような方々を全く否定するつもりはございません。このような観点もあるのだ、というかたちで参考にして頂けますと幸いです。

いかがでしたでしょうか。中古マンションを購入する際は資産価値が下がりにくい物件を選びたい、という場合は、今回の内容を是非参考にしていただければと思います。

 

目黒を中心に、都心城南（品川・目黒・世田谷・大田・港etc)の不動産については、武蔵小山最大級の不動産会社ウィローズにお任せ下さい。お客様のご要望に合った物件をご提案させていただきますので、お気軽にご相談ください。

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まとめ

Point. 1

記事監修者

朝倉 大樹(宅地建物取引士)
株式会社ウィローズ 代表取締役

2000年不動産ベンチャー企業入社、28歳で最年少営業部長、29歳で最年少役員に抜擢。上場準備にも携わるが、リーマンショックによる倒産危機を経験するなど激動の20代を送る。
2012年株式会社ウィローズを創業。「お客様の利益を第一に」を理念に、売上高30億円を超えるグループ企業に成長。
不動産業界とお客様との情報の非対称性を解消するべくYouTube「不動産ポリス」を配信中。

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