中古マンション購入時のチェックポイント・住み替える際の購入から売却の流れと期間を解説！

本編

中古マンション住み替えのメリット

ライフスタイルの変化に対応できる

子供の成長や独立、自身の定年退職などの家族構成やライフスタイルの変化に合わせて、より快適な広さや間取りと立地の家に住み替えることができます。

たとえば、「子育て中は、広いリビングや収納スペースが必要だったが、子どもの独立後は夫婦2人に合ったコンパクトな間取りにしたい。」というケースにも対応することができます。

住環境が改善できる

今の家の立地や周辺環境に不満がある場合は、通勤・通学の利便性が向上する自然豊かな環境や商業施設が充実したエリアに引っ越しができるなど、より理想的な住環境を手に入れることができます。

資産価値が上がる

今よりも資産価値の高い物件に住み替えることで、
●将来的な売却時に有利になる
●老後の資産形成につながる

上記を実現することができます。

特に中古マンションの場合は、立地や管理状態が良い物件は、比較的価値が落ちにくい傾向にあります。

中古マンション住み替えのデメリット

費用がかかる

住み替えには、

●現在の住まいの売却費用
●購入する新しい住まいの購入費用
●諸経費(仲介手数料・税金)

などの様々な費用がかかります。

これらの費用は決して安くないので、事前に資金計画を立てておく必要があります。

手続きが複雑

売却と購入を同時に進める場合は、スケジュール調整や必要書類な手続きが複雑になるため、専門知識を持った不動産会社や金融機関のサポートが不可欠です。

一時的な仮住まいが必要になる

「買い先行」で住居を先に売ってしまい、気に入った家が見つからない場合、一時的に仮住まいが必要になることがあります。

これにより、引っ越し費用や仮住まいの家賃など、予期せぬ費用が発生する可能性も考慮しておきましょう。

住宅ローンが二重になるリスクがある

特に買い先行の場合には、下記のようなデメリットがあります。

●新しい家の住宅ローンと今の家の住宅ローンが一時的に二重になるリスクがある
●支払いが重なる期間の返済負担額を考慮して、余裕をもった資金計画が必要になる

住み替えのメリットとデメリットを自身の状況に照らし合わせて、慎重に検討を進めていくことが大切です。

【不動産のプロが解説】中古マンションへの住み替え4つのタイプ

住み替えには大きく分けて、4つの進め方があります。

●買い先行
●売り先行
●同時進行型
●買取型

それぞれのメリット・デメリットについて解説します。

買い先行のメリット

買い先行は、新しい家を先に購入してから現在の家を売却する方法です。
買い先行のメリットには以下の2つがあります。

新居を焦らずじっくり選べる

新居を焦らずじっくり選べるため、どのような物件をいつ買えるか決まるプレッシャーが少なく納得いくまで物件探しに集中できます。

仮住まいが不要で引っ越しが一度で済む

仮住まいの手間や費用が掛からず、引っ越しも一度で済むため、金銭的、精神的な負担が少なく済みます。

買い先行のデメリット

買い先行のデメリットには以下の3つがあります。

住宅ローンが二重になるリスクがある

現在住んでいる家がなかなか売れないとなると、新居のローンと旧居のローンを両方返済しなければならない期間が発生してしまう可能性があります。

資金に余裕がないと難しい

住宅ローンが二重になるリスクがあるため、買い先行は資金に余裕がないと難しい住み替え方法です。

売却が想定した金額で売れない

想定した金額では、旧居が売れない可能性があるのもデメリットです。

売り先行のメリット

売り先行とは、今住んでいる家を先に売却してから新しい家を購入する方法です。
二重ローンは避けたい人には、こちらの進め方がおすすめです。

売り先行のメリットは以下の３つです。

資金計画が立てやすい

今の家がいくらで売れるかが明確になってから、次の家の購入を考えるため、無理のない資金計画を立てることができます。

住宅ローンが二重になるリスクがない

住宅ローンが二重になるリスクも回避できます。

高値での売却が狙いやすい

売却を焦る必要がないため、高値での売却も狙いやすくなるケースも多いです。

売り先行のデメリット

売り先行のデメリットは以下の３つです。

仮住まいが必要になる

今の家を売ってから新しい家が見つかるまでの間、賃貸物件などに一時的に住む必要が出てくるケースがあります。

希望の物件が見つかるまで新居が決まらない

希望の物件が見つかるまで仮住まいが長引いてしまうリスクがあります。

引っ越しが二度になる

引っ越しが2回になり余計な費用や手間がかかってしまいます。

同時進行型のメリット

現在の自宅の売却活動と新しい家の購入活動を同時に進める方法です。

同時進行型のメリットは以下の４つです。

売却で得た資金を購入資金に充てられる

売れるタイミングと買うタイミングのずれをなるべくなくせることで、売却で得た資金を購入資金に充当できます。

住み替えローンを利用できる

住み替えローンなどの利用も視野に入るため、資金繰りの選択肢が広がります。

仮住まいの費用や手間がかからない

仮住まいの手間や費用もかからないのもメリットです。

住み替え期間を短縮できる

引っ越しも一度で済むケースが多いのも魅力です。

同時進行型のデメリット

同時進行型のデメリットは以下の３つです。

スケジュール管理が複雑

高度なスケジュール管理と調整能力が必要があり、初めて住み替えを行う方が一人で行うには難しいです。

売却と購入で希望通りの条件の調整が必要

売却と購入の双方で希望どおりの条件を調整する必要があります。

物件を探す期間が限られている

買い手が見つかると、引き渡し日までに新しい家を探さなければならないため、時間の制約がおおきくなることもあります。

買取型のメリット

不動産会社に直接自宅を買い取ってもらい、新しい家に引っ越す方法です。

売却活動が不要ですぐに現金化できる

現金化も早く、次の購入資金の準備もスムーズにすすめることができます。

買い手を探す手間が不要

不動産会社が直接買い取るため、一般的な仲介売却のように買い手を探す内覧対応の必要も一回で済みます。
また、売却活動がないため、売却の不安から解放されます。

仮住まいの必要がない

仮住まいの必要がないため、手間や費用も掛からず金銭的にも負担がありません。

買取型のデメリット

デメリットは以下の２つです。

市場価格より安い価格で買い取られる

早く現金化できますが、市場価格よりも安い価格で買い取られる傾向があります。

買取に対応している不動産会社を探す必要がある

買取専門や買取に対応している不動産会社を探す必要があります。

中古マンションへの住み替えの総費用

中古マンションへの住み替えには、お金の問題は避けられません。

今の家を売って新しい家を買うのにいくらかかるか？
住宅ローンに凝っているけど新しい家でもローンを組めるか？
売却益が出たらそこにも税金がかかる？

このような住み替え費用の疑問を解説していきます。

中古マンションへの住み替えの総費用には以下の3つがかかります。

●今の家を売るための費用
●新しい家を買うための費用
●売却・購入にかかる諸経費と税金

それぞれを詳しく解説します。

今の家を売るための費用

今の家を売るのに以下の5つの費用がかかります。

仲介手数料：不動産会社に支払う最も大きな費用で、売却価格に応じて上限が定められています。
売却価格の数パーセントと、安くない金額になりますので、事前にしっかりと計算に入れておくことが必要です。

登記費用：抵当権抹消登記などの費用で、司法書士に依頼することがほとんどです。

測量費用：一戸建てや土地を売却される場合には、土地の境界がf透明な場合など測量が必要になることがあります。

引っ越し費用：新しい家への引っ越しにかかる費用です。

新しい家を買うための費用

新しい家を買うためには、以下の８つの費用がかかります。

物件価格：新しい家の購入代金です。

仲介手数料：不動産会社に支払う手数料です。
購入価格に応じて上限が定められています。

登記費用：所有権移転登記や抵当権設定登記などの費用です。

固定資産税・都市計画税の精算金：引き渡し日以降の税金を売主へ支払う必要があります。

融資手数料・保険料：住宅ローンを組む際に金融機関に支払う費用です。

火災保険料：住宅ローンを組む際には加入が必須となることが多いです。

引っ越し費用：新しい家へ引っ越すための費用です。

リフォーム費用：中古物件を買った時に、リフォームが必要な時に費用がかかります。

売却・購入にかかる諸経費と税金

売却・購入にかかる諸経費と税金は以下の通りです。

譲渡所得税：今の家を売却して新しい家を買った金額と比べて、利益が出た場合にかかる税金です。
売却益が出るとそこに税金がかかり、売却益の価格によっては大きな負担になる可能性があります。

消費税：不動産会社が売主の物件の場合に、買う方の建物の部分にかかります。
中古マンションの場合は個人間の売買になりますので、消費税はかかりません。

印紙税：売買契約書に貼付する税金です。
かかる金額は契約金額によって異なり、5000万以下であれば2万円、5000万円から1億円以下なら6万円、1億円から5億円以下なら10万円が印紙の代金です。また、電子契約なら削減できるため、最近は電子契約が広がってきています。

不動産所得税：新しい家を購入した際に一度だけかかる税金です。

固定資産税・都市計画税：家を所有することで毎年かかる税金です。

税制優遇措置

住み替え時に利用できる代表的な税制優遇措置を３つ紹介します。

3000万円の特別控除

自宅を売却して利益(譲渡所得)が出た場合に、その利益から最高3000万までが非課税になるという控除ができる特例です。

対象は下記に当てはまる方です。
●自分が住んでいた家であること
●居住しなくなってから3年以内に売却すること
●親子や夫婦など特別な関係者、身内間への売買ではないこと

他の特例と併用ができないため、注意が必要です。

特に重要なのが、居住しなくなった日以後3年を経過する日の12月31日までに売却する必要があり、売却は契約ではなく決済になります。

途中で自分たちが住むのではなく、賃貸に出していた場合は、他の税金の税制度により使えない場合もあります。

しかし、途中で賃貸に出した場合では、この控除を受けることができます。

ぎりぎりに売却活動を始めてしまうと、この定められた期間中に売ることが出来なくなってしまい結局、控除が使えなくなってしまった事例もあります。

そのため、余裕を持った売却活動を進めることをおすすめします。

特定の住居用財産の買い換えの特例(住み替え特例)

自宅を売却して利益が出た場合に、その利益に対する課税を新しく購入した家の将来の売却時まで、繰り延べることができる制度です。

例えば、売却して1,000万円の利益が出たとしても、すぐに課税されるのではなく新しく購入した家を将来売却するときまで、その課税を先送りすることができます。

つまり新しく購入した家を将来売却する際に、その売却益に今回の繰り延べた税金分が上乗せされ課税されます。

この特例を使用するためには、

●売却するマイホームの所有期間と、実際に住んでいた期間が10年以上あること
●売却するマイホームの売却価格が、1億円以下であること
●新しく取得する家(買い替え資産)の価格が、売却した家の価格よりも高いこと
●売却した都市の前年の1月1日～翌年12月31日の期間内に新しい家を取得し、その翌年の12月31日までに住み始めること

などの条件があります。

3,000万円の特別控除とは併用が出来ないので、注意が必要です。

居住用財産の譲渡損失の損益通算および繰り越し控除の特例

もし売却で損失が出た場合にも、相殺した譲渡損失を給与所得などの他の所得と相殺できます。
また、相殺しきれなかった損失を、翌年以降の3年間繰り越して他の所得から控除が可能です。

今の家の住宅ローンが残っており、売却残高がローン残高を下回るケースでは、この特例を利用することができます。

このように、売却時に利用できる税制優遇措置は様々ありますが、適用条件が細かく定められています。

必ず税理士や税務署、不動産会社の担当者に自身のケースに最適な制度を事前に確認するようにしましょう。

住み替えの住宅ローンに関する注意点

住み替えを考えている方であれば、今の住宅ローンが残った状態で新しいローンを組めるのかなどの悩みを抱えている方が多いです。

特に今の家のローンが残っている状態で、新しい家のローンを組む場合はいくつかの注意点があります。

既存の住宅ローンと新しい住宅ローンの関係性

現在の住宅ローンは、その家を売却した代金で完済しなければなりません。
住宅ローンなどの借金をする際に金融機関から、担保として設定する権利である抵当権が物件に付きます。
これを抹消しない限り、家を売却することはできません。

今ある自宅を売却して新しい家を購入するためのローン方法は３つのパターンがあります。

現在の家を売却して新たなローンを組む方法：住み替えのローン方法①

現在の家を売却してローン完済した後に、新しい家のために新たなローンを組む方法

現在の家を売却してから、新しい家を探す売り先行の場合はこの方法が基本になります。

売却代金が確定しているので、資金計画が立てやすいことがメリットです。

住み替えローン：住み替えのローン方法②

現在の家のローン残債と新しい家の購入資金をまとめて借り入れるいわゆる住み替えローンと言われている方法です。

新しい家を購入してから、現在の家を売却する買い先行の場合に、売却だけではローンを完済できない場合があるので、残債の方が多い場合に利用することがあります。

借入額が大きくなるので、審査が厳しくなる傾向にあるカードローンや自動車ローンなど他の借入は事前に完済しておいた方がいいでしょう。

また、売却と借入のタイミングを合わせる必要があるので、不動産会社や金融機関と密に連携をして刑確定にすすめることが重要です。

なお、交渉によっては、現在の家が売却できなかった場合、新居の購入契約を白紙に戻すという売却契約成立特約(売却特約)を付けることも可能です。

ダブルローン：住み替えのローン方法③

一時的に今の家の住宅ローンと新しいローンの両方を支払っていくダブルローンの方法です。
買い先行の場合いは、一時的に二重のローン返済が発生するケースが多くなります。
返済が増えるため、しっかりと資金計画を立てることが重要です。

金融機関によっては、現在の家の売却を条件とする、売却条件が付くことが多いです。

この条件を期間内に満たさない場合は住宅ローンを借りて、1年以内に今の家を売って残債を消すような条件になる可能性があります。

このような条件が成就できなかった場合にペナルティが発生する場合もありますので注意が必要です。

例外的に年収に対して、ローン総額に十分な余裕があるという場合に売却条件なしにダブルローンを組むことができます。

例えば年収が2,000万や3,000万円で、今の住宅ローンの残債が5,000万円ある場合でも1億円借りられる人は条件が付かないダブルローンが借りれることがあります。

自身の住み替えの進み方や資金状況・ライフプランによって最適なローンの形が変わってきます。

住み替えの住宅ローンに失敗してしまうと、その後の生活にも大きな負担がかかってしまいます。

住宅ローンの審査基準

新しい住宅ローンを組む際には、金融機関による審査が行われ、
●年収に対する返済負担率
●個人の信用情報
●物件の担保評価

これらの３つを総合的に判断をして審査されます。

返済負担率というのは、ご自身の収入に占める年間の返済額(住宅ローンの返済額の割合)のことです。

既存の住宅ローンがある場合には、その返済額に返済負担額が加味されてしまうため、返済負担率がそれを持ったまま住宅ローンを借りてしまうと、返済負担率が重くなり審査がきびしくなる可能性があります。

信用情報というのは、個人におけるこれまでのクレジットヒストリーです。
ローンの返済状況やカードローンの利用状況が審査に影響していきます。

担保価値というのは、購入する物件の資産価値も審査の重要な要素となっています。

特に今の家のローンが残っている場合には、より慎重な計画が必要になってくるので、

●住宅ロ－ンをこの買い替えのプランで組めるのか
●住宅ローンを組むにはどの金融機関がいいのか
●組める場合はどのぐらいの金利になるのか
など、信頼できる不動産業者に確認しましょう。

中古マンションの売却と購入の流れ

中古マンションをより高く売却する３つの手順

中古マンションをより高く売却する手順は以下の３つです。

売却の適正価格を把握

家を売る上で最も重要なのが、適正価格を知ることです。

「希望価格で本当に売れるのか」「売却期間が長期化するのは避けたい」など漠然とした不安を抱えている方も多いと思います。
市場価格からかけ離れた価格設定では、いつまでたっても売れ残ります。
結果的に安売りすることになるケースも多いです。

そこで適正価格を把握するために活用したいのが、不動産の審査です。
検査には卓上審査(簡易審査)と訪問審査(詳細検査)の二つに分けられます。

卓上審査(簡易審査)では、築年数・広さ・間取り・立地などの物件の基本情報を伝えるだけで、概算の査定額を出してもらえます。

インターネットではWebの入力フォームに入力するだけで、簡単に査定できるものもありますし、気軽にできるのはメリットになってきます。

また、複数の会社に依頼をして比較検討する際に、Webを利用するのが便利です。

訪問審査では、実際に不動産会社の担当者が物件を訪問して、日当たり・間取り・設備の状態・周辺環境・リフォームが必要か、など細かく査定していくため、より精度の高い査定額が期待できます。

訪問査定を行うことで、不動産会社の担当からも、ダイレクトに営業を受けることになるので、抵抗を感じることもあると思います。

しかし、訪問査定も複数の不動産会社に行ってもらい、結果を比較検討することで適正価格を把握することができます。

不動産会社の査定額は会社によってバラバラで、どれを信用したらよいか分からず、一番高いところが適正ではないため見極めが難しいです。正しい判断をするために、その物件の販売利益や現在、近しい条件で売り出されている物件の販売状況などの客観的な状況との比較をすることが大切です。

これらの情報を合わせて、適切な販売価格を調整していきます。しかし、これらの成約事例は一般の方が入手することが非常に難しいため、最終的には不動産会社に依頼し一緒にデータをみていく必要があります。

そのため、不動産業者の査定価格や、その説明に客観的な情報を提供してもらえるのかをしっかり確認しましょう。

売れる物件にする準備

築年数が古いから高く売れないと諦めてしまう方が多いですが、実はちょっとした工夫で物件の印象は大きく変わります。

売れる物件にする工夫は以下の３つがあります。

清掃・片付け

特に水回りやリビングの清掃をしておくことで、買い手が重要視する場合は徹底的に綺麗にしておきましょう。

不要なものは処分して片付けておくことで、すっきりとした空間を演出するだけでも印象は大きく変わります。

空室や新規物件が競合というイメージを持ったほうがいいかもしれません。

ホームステージング

物件に家具や小物・照明などを配置し物件の魅力を最大限に引き出す手法です。

今はAIや画像の加工でも比較的簡単にホームステージングを行えます。
販売を依頼する業者に、ホームステージングが可能かどうか確認するようにしましょう。

簡易リフォームの検討

大規模なリフォームは費用がかさんだり、逆に買い手が自由にリフォームしたい場合は、売り手がお金をかけてリフォームを完全にやってしまうと、買い手の幅を狭める可能性があります。

リフォーム自体は慎重に検討すべきですが、壁紙の張り替え・古くなった水栓の交換など比較的費用を抑えつつ、買い手の印象を大きく向上させる簡易リフォームは有効です。

子供部屋に穴が空いてたりするのは印象が悪いので、クロスを張り替えるなどの簡易リフォームはおすすめです。

第一印象が悪ければ、その他の物件の基本条件が良かったとしても購入しないと判断される可能性も少なくありません。

そのため、清掃・片付け・ホームステージング・簡易リフォームの検討を積み重ねることにより、売れる物件になります。

不動産会社の選び方

どこの不動産会社に頼んでもよいと考えている方は、危険です。
せっかく清掃やホームステージングを施したとしても、売れ残りになってしまわないために、不動産会社選びで見るべき3つの要素を解説します。

実績

自身の物件と同じようなエリアや築年数・間取りなど似ている物件の売却実績が豊富にある会社を選ぶのがおすすめです。
特にエリアは、会社によって得意・不得意に隔たりがあるので、事前に自宅のエリアがメインの商圏範囲か確認することが大切です。

また、集客力のある会社かどうかも重要なポイントになります。
その会社での集客力が高いと、短い販売期間で完了することができる可能性が高いため、どのサイトに掲載するか、自社の集客メディアを持っているのか確認するようにしましょう。

担当者の専門性・誠実性

担当者の知識量や質問に対する丁寧さや誠実さがあるか・売却のメリットだけではなくデメリットやリスクもきちんと説明してくれるか、といったことも信頼・誠実さに繋がってきます。

また、さきほど適正価格の見極め方でも解説したとおり、客観的な情報も踏まえて価格を表示してくれる不動産会社は信頼性もやはり高くなります。

売却戦略の提案力

売値を預かって売却活動をするだけではなく、どんな層にどんな方法でいつまでに売れるのかという具体的な戦略を提案してくれる会社を選びましょう。

高く売れますと言うだけではなく、その根拠や具体的なプランを説明してくれるかがポイントです。

最初はやや攻めた価格で販売に出したとしても、問い合わせ状況が思わしくない場合に、来月になっても動きが悪い場合は値下げしましょう、と堅実的な計画を立ててくれるような会社は安心できると言えます。

複数の不動産会社に相談し、比較検討する中で、このようなポイントに注目して信頼できる会社と担当者を見つけることが、希望の金額でスムーズに売却するための一番の近道です。

中古マンション購入のチェックポイント

「たくさん物件情報がありすぎてどれを選べばよいか分からない。」「見た目は綺麗なマンションを見つけたが、後から重大な問題が発覚したらどうしよう。」という購入時の不安を抱える方が多いです。

理想通りの中古マンションを購入するための基本的なポイントを紹介します。

希望条件の整理する

物件探しを始める前に、自身の新しい暮らしを具体的にイメージし、希望条件を再整理することから始めましょう。

なぜ住み替えをするのか？
今の家で不便だったこととは？
新しい家では何を優先したいのか？

このように譲れない条件の整理をすることで、初めて家を買われる方より条件が明確になることが多いです。

例えば、駅からの距離は徒歩10分以内が良い・子供の学区は変えたくない・日当たりの良い南向きの部屋が良い・ペット可のマンションが良い・テレワークができる独立した書斎が欲しいなど、具体的に住み替えをする理由や譲れない条件を、まずは書き出してみるのがおすすめです。
そしてそれらの条件に優先順位をつけていきましょう。

これだけは譲れないという絶対条件と妥協点を明確にすることで、物件探しの軸がブレなくなって、無駄な時間を費やすことを防ぐことができます。

すべての希望を満たす完璧な物件はなかなかないため、どこまで妥協できるのかを事前に決めておくことが重要です。

物件情報の入手方法

希望条件の整理をして、いざ物件を条件に沿って探し始めるとたくさんの物件情報がありすぎてどれを見たらいいか分からないと迷われる方も多いです。

効率的に賢く物件情報を集めるには、大きく次の２つの方法があります。

ポータルサイトを活用する

SUUMOやHOME`Sなどのポータルサイトは多くの物件情報を網羅しているので、条件検索も充実しており、大まかな相場感や希望エリアの物件傾向を知るのに非常に便利です。
しかし、ポータルサイトに掲載されている条件の良い物件は、かなりの問い合わせがすでに入っていて、競争が激しいこともあります。

また、良いところだけ切り取って掲載されているのもポータルサイトの特徴です。

非公開・未公開物件から探す

市場に出回る物件の中には、ポータルサイトに掲載されていない非公開や未公開の物件が存在します。

これは売主の都合で、広く公開したくない場合や不動産会社が自社の顧客に優先的に紹介したいなど様々な理由があります。

そのような一般的なポータルサイトに載っていない、非公開物件や未公開物件にアクセスする最も効果的な方法は、信頼できる不動産会社と良い関係を築くことです。

物件の売主から直接依頼を受けている不動産会社は、一般公開される前に優良な物件情報を抱えていることがあります。

自身の希望条件をしっかりと担当者に伝えておくことで、ポータルサイトなどの多くの人が目に触れる前の優良物件を紹介してもらえる可能性が高まります。

内覧時に設備や共用部分の状態をチェックする

内覧時は、日当たりや間取りなど、パッと見でわかる情報だけではなくて、マンションの内部的な状況を確認することが大切です。

見極めを誤ると高額な修繕費が掛かったり、快適なくらしが送れないリスクがあります。

特にチェックすべき部分は以下の３つです。

設備の状態

キッチンやお風呂、トイレなどの水回り設備は、経年劣化が進みやすい部分です。
水漏れの跡がないか、異臭がしないかなどはチェックしておくのがおすすめです。古いマンションの場合は、実際に蛇口をひねって水圧を確認することも重要です。

また、給湯器の年式も確認しておくと将来の交換期限の目安にもなります。
このような設備の寿命は、一般的に15年から20年前後で寿命が来ることが多いです。

築20年や築40年前後の物件は特に不具合がないか、前回の交換時期はいつなのか、など確認しましょう。

特に居住中の物件の場合は、室内に売主がいると、気が引けて見れない場合があると思うため、あらかじめチェックリストを持参していくと漏れなく確認することができます。

構造的な問題

壁や天井にひび割れがないか、床が傾いていないか、雨漏りの跡がないかなど確認していきましょう。

特に一戸建ては構造的な問題がないか確認するのは重要です。
また、ベランダのひび割れや外壁の劣化がないかを外に出て見てみることも大事です。

これらの構造的な問題の有無は、適切なタイミングで大規模修繕工事が実施されているかという管理面の良し悪しが反映される大事なポイントです。

共有部分の状態

特に中古マンションを内覧する時、専用部分に目が行きがちですが、共用部分を確認することも非常に重要です。

それは共有部分の管理状態がマンション全体の管理状態と管理組合の良し悪しを測るバロメーターになっているからです。

マンションの場合、そこに住む人たちで運営される管理組合が、建物の維持管理の方針を決めています。

管理組合がしっかりと機能していないと、日々の暮らしがストレスあるものになり、物件の資産価値が将来大きく下がることになりかねません。

エントランスやごみ置き場などが清掃されているか、駐輪場や駐輪場が整理整頓されているか、掲示板の張り紙が定期的に更新されているか、など内覧時に必ず確認するようにしましょう。

後日、管理会社から取り寄せる長期修繕計画書や総会議事録などの管理資料を基に正確に管理状態を確認することも必要です。
複数物件の比較段階では、内覧のタイミングで上記のポイントを確認することで、ある程度物件を判断することができます。